欧米では一般的な無痛分娩
出産時に麻酔を使い陣痛の痛みを緩和する無痛分別は、欧米では8〜9割が利用するほど一般的です。しかし日本では約3%と、少ないのが現状。そのため詳細な情報をわかっていない方も多いでしょう。こちらでは費用や負担を軽減する方法について紹介します。
サービスによって異なる費用
無痛分娩の費用は医療機関によって大きな差があります。大学病院では自然分娩とそう変わらないことがほとんどですが、総合病院は個室など部屋によって異なるケースも多いです。相場としては、自然分娩よりも10万円程度高額になるくらいでしょう。ただし食事やエステなどサービス面が充実した個人病院であれば、さらに20〜30万円プラスになることもあります。無理のない費用で施術を受けられるよう、無痛分娩を考えている方は事前に確認しておきましょう。
無痛分娩に健康保険は適用される?
帝王切開は健康保険によって負担が軽くなるというメリットがあります。ただし無痛分娩は帝王切開などとは異なるものです。出産の方法はさまざまですが、無痛分娩に健康保険は適用されるのでしょうか。
医学的な必要性は認められない無痛分娩
帝王切開は医学的な介助が必要なものですが、無痛分娩は違います。基本的に健康保険とは、医療が必要な場合に適用されるもの。出産の痛みを緩和する無痛分娩は医学的な必要性がなく、さらに任意で選択するものなので健康保険は適用されないのです。
このことから無痛分娩では、出産に必要な麻酔などの処置費用が自費となり費用が高くなりがち。負担分は医療機関によっても異なります。大きく違うこともあるため、費用を含めどのような方法で行うのか、入院はいつからかなど詳細を確認しておくようにしましょう。
頭痛やかゆみなどの薬代は医療費控除の対象に!
出産費用は医療費控除の対象です。無痛分娩では頭痛やかゆみなど副作用のリスクもあり、その症状に対して薬を処方された場合、医薬品の購入費は医療費控除の対象になります。出産で負担した実費に加え、家族のほかの医療費が年間10万円を超えれば税金が戻ってくる可能性が高いため、還付申告を忘れないようにしましょう。
医療的処置があれば適用されることも
無痛分娩は自然分娩よりも費用が高額になります。そのため「できることなら医療保険が適用されれば」と感じる方も多いでしょう。しかし、任意で選択する無痛分娩に保険の適用は難しいもの。ただし、なかには特別な事例もあります。
保険は適用外になることがほとんど
無痛分娩は任意で選択する出産方法です。このため、通常の分別費用とは別になる場合がほとんど。医療保険は基本的に病気やケガなどに対して適用されるものであるため、痛みを和らげることが目的の無痛分娩に適用されることはありません。
帝王切開や吸引分娩が必要な場合
基本的に出産は病気ではないため、保険は適用されません。そのため、無痛分娩も医療保険は適用外です。ただし難産で帝王切開や吸引分娩などの処置が必要となった場合は別です。医療的処置があったケースでは、医療保険が適用されることがあります。女性疾病特約に加入していれば適用される可能性が高いため、一度確認してみましょう。
契約内容を確認してみる
無痛分娩でも保険の適用になることがあります。それは妊娠前、特に1年以上前に医療保険に加入していたケースです。この場合、無痛分娩でも吸引分娩や帝王切開が採られれば、給付金が出る可能性もあります。ただし契約内容を確認することが大切。女性疾病特約などが付いているか、加入している保険を確認しておきましょう。
実費型医療保険とは、入院手術費用だけでなく、入院時に必要となる実費を補償してくれる医療保険です。入院時に必要となる実費は、公的医療保険制度の対象外となる差額ベッド代や医療費以外の諸費用などになります。 日額型の医療保険では、実費が必要となるケースがほとんどです。そのため、諸費用を幅広く補償してくれる実費補償型の医療保険が注目されています。
▼「実費補償型医療保険がある保険会社まとめ」を詳しく見てみる
無痛分娩に医療保険は「場合によっては」適用されます。 民間の医療保険や生命保険には、手術給付金が付帯されております。この手術給付金は、病院での手術の際に費用を負担してくれるものです。 無痛分娩は任意の処置のため、給付されないことが一般的となっています。
給付されるケースとしては、難産になった場合に吸引分娩や鉗子分娩、帝王切開などの処置が行われ、医療保険が適用されるケースです。
給付対象になる女性疾病特約に加入しているかを事前に保険会社へ確認されることをオススメします。 無痛分娩をお考えの方は、出産要件に加えて、補償内容や範囲について確認し、トータル的な面で医療保険を選びましょう。
無痛分娩の費用は、数万円ですむところもあれば、20万円近くかかるところもあります。 無痛分娩と一言で言っても、どのタイミングで無痛分娩を始めるのか、局部麻酔か全身麻酔か、など条件が変わるため費用が異なります。
実費型保険は、入院期間に関わらず実費分だけ保険金がもらえます。 短期入院でも高額な治療費がかかることもあるため、実費型医療保険は短期入院に備えたい人にオススメな医療保険です。
また、お子さんが小さい方にもオススメな医療保険です、なぜなら、実費型医療保険は保険料を抑えることができるものもあるからです。 お子さんが小さい場合は、教育資金や住宅ローンの返済などお金が必要になります。その中から、保険料に回すあまり金額を回すことが難しくなるため、保険料は抑えたいですよね。 ここまで実費型医療保険について説明してきました。 入院時に必要となる治療費を補償してくれる安心感は魅力です。
富士火災の医療保険「みんなの健保2」は、実費保証型医療保険です。基本保障は、入院保険金(日額)手術保険金、入院治療費用保険金、入院諸費用保険金の3つの基本保障のうち1つ以上をセットで選びます。日額保障では補えない部分を実費保障が補うため、入院に関する備えが手厚い内容です。また、さまざまな任意保障が用意されており、「がん入通院治療費用保険金」「特定疾病診断保険金」「女性特定疾病入院一時金」「先進医療費用保険金」「がん診断保険金」「がん入院保険金」「葬祭費用保険金」の7つの任意保障があります。自分のライフプランに合わせた保険商品が選べるよう、基本保障と任意保障を組み合わせた「スタンダードプラン+3」、「エコノミープラン+3」、「エコノミープラン」の3つの契約プランが用意されています。
まず、スタンダードプラン+3で以下の主契約のみを契約した条件での保険料についてご紹介します。
保障内容は、日額保障に加えて、実費保障も付いております。さらに、7つの任意保障から必要なオプションを追加でき、先進医療や葬祭費用に備えることが可能です。
みんなの健保2のメリットは、保障内容が手厚いことです。オプションが豊富で、特定疾病診断保険金やがん入通院治療費用保険金(3型)、女性特定疾病入院一時金といったオプションが豊富に用意されています。
また、加入時に医師の診査が不要なことも大きな魅力です。保険に入る際は通常医師の診査を受ける必要があります。しかし、みんなの健保では、健康状態の告知のみで加入が可能です。 他にも、セカンドオピニオンサービスや電話による健康診断サービスも用意されています。
みんなの健保2のデメリットは、保険料が高いことです。自己費用を補償してくれることは魅力ですが、支払いを続けることができなければ、いざというときに受け取ることができません。
例えば、スタンダードプラン+3では入院諸費用保険金300万円限度とする主契約を結び、オプションとしてがん入通院治療費用保険金(3型)600万円限度、特定疾病診断保険金200万円などもつけた場合は、50歳男性で月々の保険料が17,660円になります。 契約内容と保険料を見極める必要があります。
ソニー損保の医療保険「ZiPPi(ジッピ)」は、入院実費型の医療保険です。従来の日額払いとは違い、入院治療費に応じて受け取ることができ、入院治療費の自己負担額を全額負担してくれる医療保険です。また、病気やケガによる入院治療を幅広くカバーしており、オプションを付加することで保障をより手厚くすることができます。
さらに、充実した保障内容でありながら、保険料の安さを実現しています。申し込みをインターネット限定にすることで、保険料を安く抑えました。他にも、終身型と定期型から選ぶことができるため、病気やケガのリスクが低い年齢であれば保険料を抑えることができます。
参考保険料
保障内容は、病気やケガによる入院治療費の自己負担額(3割分)を全額対応します。 また、オプションを付加することで、公的医療保険対象外の先進医療や入院時差額ベッド代、その他の諸費用を保障可能です。
最大のメリットは、保険料が安いことです。20歳で契約した場合、毎月支払う保険料は男性で830円となっています。インターネット限定の申し込みで5年定期のため、保険料が抑えれられています。
また、保険内容がわかりやすこともメリットとして挙げられます。病気やケガでかかった入院治療費の自己負担額をカバーします。基本保障に加えて、先進医療、入院時差額ベッド代などのオプションも用意されており、希望者は自分にあった保険選ぶが可能です。 さらに、入院給付金も高く設定されています。
病気の心配は少ないものの、万が一に備えて保険料が安い医療保険を探している方に向いている医療保険です。
デメリットとしては、5年定期型のため更新のたびに値上がりすることです。 若いうちは保険料の安さがメリットでしたが、将来的には高くなります。 長期に渡って保険を選びたい方は、高齢になってから保険料がいくらになるのかを理解しておきましょう。 そのため、50歳より若い人向けの医療保険となっています。
無痛分娩は基本的に保険が適用されないため費用を考慮して検討を
無痛分娩は基本的に、健康保険や医療保険の適用外です。難産になり医療的処置が必要となった場合などを除いては自己負担になります。かかる費用は医療機関によっても差があるため、費用を含め内容を確認し検討をするようにしましょう。
また、どのような出産になろうとも、お子様を身ごもる以上は、医療保険は重要です。医療保険が適用可能な、他の出産方法を選択する可能性もあるからです。いずれにしても適用の要件としては、妊娠前に医療保険への加入が必要となります。ですが、まずは今現在、収入に対して保険にかけるべき金額がどの程度になるのか、具体的に確認してみましょう。